(1) 津波からの逃げ地図づくりにあたって

・ 地震時の津波発生が想定される地域では、①主体的な避難行動の徹底、②避難行動を促す情報の確実な伝達、③より安全な避難場所の確保、④安全に避難するための計画の策定、⑤主体的な行動をとる姿勢を醸成する防災教育等の推進を目的に、津波避難計画を策定している市町村が多い。

・ 津波からの逃げ地図の作成は、住民等がその策定プロセスに参画する手法であり、津波避難計画の策定およびその見直しのPDCAサイクルに位置付けることができる。

(2) 津波からの逃げ地図づくりの手順

① ハザードマップや浸水記録の入手
・関係行政機関が出している。
・被災地の場合は、行政発表の津波浸水記録と実際の地域住民の証言とは異なることが多いので、ワークショップの最初に改めて地域住民と浸水範囲について確認する。

② 避難目標地点の設定
・指定避難場所をゴールとするのではなく、安全な標高の場所に繋がる道路、すなわち最大浸水域の境界と道路が交差する点を避難目標地点とすることが望ましい。それ以上の標高に逃げるかどうかは自主判断による。
・下田市吉佐美地区のように、地元区が指定した緊急避難場所の妥当性を検証するため、指定避難場所を避難目標地点として津波からの逃げ地図を作成する事例もある。

③ 避難障害地点を設定する
・土砂災害警戒区域内および土砂災害危険箇所は通行上危険性が高いため、避難障害地点(×)として記し、それを避ける経路を選択する。

④ 避難時間の可視化
・避難目標地点から逆算し、単位時間ごとに色分けを行う。その際の基準の速度は、後期高齢者が10%勾配の坂を上ることを想定して分速43mとし、避難に要する時間が3分以内の道路を緑、3~6分を黄緑、6~9分を黄色というように色分けを行う。

⑤ 避難方向の図示
・道路を色分けする際とは逆に道路の色を辿ることで、ある地点から高台に最も早く到達するルートを図示することが可能である。
・ただし、最短距離を選択するために、一度海の方向に逃げるルートを通らなければならないなどのケースがあるため、実際にそのルートで避難するかはワークショップ後に参加住民と議論する、逃げ地図自体はあくまでドライに最短ルートを記載する。